Ever Green エバーグリーン・マーケティング株式会社 エバーグリーン・リテイリング株式会社

ブルーエコノミーとは？注目される背景と世界・日本の取り組み事例

ライフスタイル
2025年7月3日

日本でも次第に耳にする機会が増えた「ブルーエコノミー」。地球環境問題への国際的な関心の高まりを受け、国内でもその重要性が認識され始めています。この記事では、ブルーエコノミーの基本的な意味や注目される理由、国内外での取り組みをわかりやすく解説。私たち一人ひとりができる具体的なアクションも考えていきましょう。

目次

ブルーエコノミーとは？

近年、世界的に注目を集める「ブルーエコノミー」。まずは、その基本的な考え方と、国際的な目標であるSDGsとの関わりについて見ていきましょう。

ブルーエコノミーの定義

ブルーエコノミーとは、海洋資源を持続可能な形で活用し、経済成長と環境保全の両立を目指す経済活動のことです。

世界銀行は「海洋生態系の健全性を保ちつつ、経済成長や生活水準の向上、雇用創出のために海洋資源を持続的に利用すること」と定義しています。

国連やWWFなども、生態系の保護回復と経済への貢献という両立を重視しています。

いずれも、共通するのは海の価値を最大限に引き出しながら、同時にその環境基盤を守るという視点です。

2012年の「国連持続可能な開発会議（リオ+20）」でブルーエコノミーの推進が初めて提唱され、世界的に注目されるきっかけとなりました。

ブルーエコノミーとSDGs（持続可能な開発目標）

ブルーエコノミーは、2015年に国連で採択された「持続可能な開発目標（SDGs）」と深く関連しています。

特に、SDGsの目標14「海の豊かさを守ろう」は、海洋汚染の防止、持続可能な海洋資源の利用、海洋生態系の保全などを掲げており、その達成にはブルーエコノミーの推進が不可欠です。

また、貧困削減（目標1）、飢餓ゼロ（目標2）、クリーンエネルギー（目標7）、働きがいも経済成長も（目標8）など、他の多くのSDGs目標とも関連し、地球全体の持続可能性に貢献する包括的なアプローチとして期待されています。

【関連記事】SDGs目標14は「海の豊かさを守ろう」｜私たちにできることから取り組もう

ブルーエコノミーが注目される理由

色とりどりの熱帯魚と珊瑚礁が広がる豊かな海洋生態系の風景

ブルーエコノミーが世界的に、そして日本国内でも注目されるようになった背景には、地球規模で深刻化する海洋の課題と、それらを乗り越え新たな成長機会へと転換しようとする新たな試みがあります。

海洋環境の悪化が深刻化

現在、海洋は気候変動による海水温の上昇や海洋酸性化といった問題に直面しています。

気候変動の影響で、世界のサンゴ礁の約半分が既に失われたとも言われており、海洋生態系へのダメージは計り知れません。

さらに、国連環境計画（UNEP）によると、毎年1,900万～2,300万トンものプラスチックが海に流出しています。

このままでは、2050年には海洋プラスチックの量が魚の量を上回るとの衝撃的な予測もあるほどです。

こうした問題は、海の生物多様性を損なうだけでなく、漁業や観光といった経済活動にも大きな打撃を与えかねません。

食料安全保障への懸念

世界の人口は増加を続けており、それに伴い水産物への需要も増大しています。

国連食糧農業機関（FAO）によると、世界の漁業資源の約3分の1以上が持続不可能なレベルで漁獲されており、このままでは資源の枯渇と食料安全保障への懸念が現実のものとなりかねません。

従来の漁獲方法や資源管理のあり方が問われており、持続可能な形での利用への転換が急務となっています。

海洋に眠る新たな経済的価値への注目

一方で、広大な海には、いまだ活用されていない大きな経済的価値が眠っています。

経済協力開発機構（OECD）は、2030年までに海洋経済の規模が現在の約2倍にあたる3兆米ドル規模に達すると予測しており、その成長ポテンシャルは非常に大きいとされています。

また、国際エネルギー機関（IEA）は、世界の洋上風力発電の潜在的な市場規模が2040年までに1兆ドルに達する可能性があると試算しており、海洋再生可能エネルギーは脱炭素社会実現の切り札として期待されています。

さらに、深海に存在する鉱物資源や、海洋生物由来の新薬・新素材を開発する海洋バイオテクノロジーなど、新たな産業創出の可能性も広がっています。

サステナブルな経済モデル実現への期待

ブルーエコノミーの大きな特徴は、環境問題への対策を単なるコストではなく、新たな経済成長の機会と捉える視点です。

例えば、海藻などがCO₂を吸収・貯留する「ブルーカーボン」は、その保全・再生が気候変動対策と新たなクレジット市場創出の両面で注目されています。

このように、環境保全活動そのものが経済的価値を生み出すという、サステナブルな経済モデルへの転換が期待されています。

【関連記事】温暖化対策として注目のブルーカーボンとは？企業や自治体の取り組み事例もご紹介

ブルーエコノミーを構成する産業

ブルーエコノミーは、海に関わる非常に幅広い産業分野を対象としています。

これらは、古くから海と共存してきた伝統的な産業と、新しい技術や発想から生まれた新興の産業に大別できます。

これらの産業が連携し、持続可能性を重視することで、ブルーエコノミーは成長していきます。

伝統的な海洋産業

伝統的な海洋産業には、以下のようなものが挙げられます。

  • 水産業
    漁業や養殖業など、食料供給の基盤となる重要な産業です。近年では、資源管理型の持続可能な漁業への転換が求められています。
  • 海運業
    世界の貿易を支える物流の大動脈です。環境負荷低減のため、燃料効率の改善や代替燃料への移行が進められています。
  • 沿岸観光
    海水浴やダイビング、クルーズなど、多くの人々に親しまれているレジャーです。自然環境への配慮と地域経済への貢献が両立する持続可能な観光のあり方が模索されています。

これらの産業は、ブルーエコノミーの基盤として今後も重要な役割を担い続けます。

新興のブルーエコノミー産業

新しい技術や視点から生まれた新興のブルーエコノミー産業も急速に発展しています。代表的なものとしては、以下のような分野があります。

  • 海洋再生可能エネルギー
    洋上風力発電や波力発電、潮力発電など、海の力を利用したクリーンなエネルギーです。脱炭素社会の実現に不可欠な技術として期待されています。
  • ブルーカーボン
    海藻やマングローブなどが吸収・貯留する二酸化炭素（CO₂）のことです。これらの生態系を保全・再生することで、地球温暖化対策に貢献します。
  • 海洋バイオテクノロジー
    海洋生物由来の成分を活用した医薬品や化粧品、健康食品などの開発が進んでいます。
  • 海洋鉱物資源開発
    海底に存在する希少金属などの資源開発も、技術開発とともに注目されています。ただし、環境への影響を最小限に抑えるための慎重な取り組みが求められます。

これらの新興産業は、環境問題の解決と経済成長の両立を可能にするポテンシャルを秘めています。

世界で進むブルーエコノミーの動向・取り組み

ブルーエコノミーの推進は、世界的な潮流となっています。各国政府や国際機関が連携し、具体的な戦略や目標を掲げて取り組みを進めています。

セーシェル共和国が世界初の「ブルーボンド」を発行

2018年、インド洋の島国セーシェル共和国は、世界初となるブルーボンド国債を発行しました。

ブルーボンドによって調達される資金は、持続可能な漁業管理や海洋保護区の拡大などに充当されます。

セーシェル共和国の取り組みは、海洋資源の保全と経済成長の両立を目指す画期的な事例として国際的に高い評価を受けました。

また、この成功は他の国々にも影響を与え、海洋保全のための新たな資金調達メカニズムとしてブルーボンドへの関心が高まるきっかけにもなりました。

世界銀行の「PROBLUE」基金による支援

世界銀行は「PROBLUE」というマルチドナー信託基金を通じて、各国のブルーエコノミーへの移行を積極的に支援しています。

漁業管理の改善、持続可能な養殖業の推進、洋上風力発電をはじめとする海洋再生可能エネルギーの導入促進、そして海運業界の脱炭素化といった多岐にわたる分野で、資金提供や専門的な技術協力を行っています。

2024年3月までに、100を超える国や地域で247の活動を支援し、地球規模での海洋環境の保全と持続可能な経済発展に貢献しています。

公海の生物多様性を守るBBNJ協定の採択

2023年には、国連で「国連公海等生物多様性協定」、通称「BBNJ協定」が採択されました。

これは、世界の海の約3分の2を占めるものの、これまで特定の国の管轄下に置かれていなかった公海の環境保護に向けた歴史的な一歩と言えます。

この協定では、海洋遺伝資源の利用と利益配分、海洋保護区の設定、環境影響評価の実施などを規定しています。

ブルーエコノミーの枠組みの中で、公海における海洋保全と経済活動の調和を目指す国際的な強い意志を示すものとして、その発効と実効性のある運用が期待されています。

UNEPやCOPにおける推進の取り組み

国連環境計画（UNEP）は、ブルーエコノミーの概念整理や推進方策を提示し、各国政府や関係機関の取り組みを後押ししています。

UNEPは、持続可能なブルーエコノミーへの移行が、環境保全だけでなく経済的・社会的な便益をもたらすことを強調し、政策立案者向けのフレームワークやベストプラクティスの共有も積極的に行っています。

また、2022年12月に開催された生物多様性条約第15回締約国会議（COP15）では、2030年までに陸と海のそれぞれ30％以上を健全な生態系として効果的に保全・管理しようとする「30by30目標」など、具体的な国際目標も設定されました。

こうした目標達成のためにも、ブルーエコノミーの役割がますます重要になると言えるでしょう。

日本のブルーエコノミーの動向・取り組み

四方を海に囲まれた日本にとって、ブルーエコノミーは非常に重要なテーマです。政府の政策から、大学や研究機関の技術開発まで、多岐にわたる取り組みが進められています。

政府による海洋基本計画と推進体制

日本政府は「海洋基本法」にもとづき、おおむね5年ごとに「海洋基本計画」を策定し、ブルーエコノミーの推進を国家戦略として位置づけています。

2023年4月に閣議決定された第4期海洋基本計画では、洋上風力発電の導入拡大によるカーボンニュートラルへの貢献や、海洋プラスチックごみ対策、ブルーカーボンの活用を推進することなどが掲げられています。

また、国土交通省認可の技術研究組合（JBE）が運営する「ジャパン・ブルーエコノミー推進研究会」を通じて、最新の知見の共有や情報提供を行っています。

JBEによるブルーカーボン・クレジット制度

2020年に設立された「ジャパンブルーエコノミー技術研究組合（JBE）」は、日本独自のブルーカーボン・クレジット制度である「Jブルークレジット®」の認証・発行を行っています。

これは、海藻やマングローブなどによるCO₂吸収量をクレジットとして取引可能にするもので、企業の脱炭素経営を後押しするとともに、沿岸域の生態系保全活動への資金循環を生み出す仕組みとして期待されています。

企業・自治体のブルーエコノミー実践事例3選

海に浮かぶ円形の魚の養殖施設、持続可能な水産業のイメージ

日本国内では、企業や自治体もブルーエコノミーの理念にもとづいた具体的な取り組みを始めています。ここでは、注目の実践事例を3つ紹介します。

長崎県：「ながさきBLUEエコノミー」プロジェクトを推進

長崎県と長崎大学が主導する「ながさきBLUEエコノミー」プロジェクトは、海の環境と生物を守りつつ、養殖DXを通じて地域経済の持続的発展を目指す取り組みです。

産官学が連携してブリの完全養殖技術の開発に取り組んでおり、「とる漁業から育てる漁業」への転換と、計画的な生産・販売を行う養殖業の産業化を推進しています。

その中核となるのが、AIやIoTを活用した「インテリジェント養殖」です。

これにより、省力化・低コスト化と、安全安心な養殖魚の安定生産を目指すだけでなく、生産者の所得向上や担い手確保、さらには海外市場への展開も視野に入れています。

株式会社ニッスイ：混獲削減技術「PSH漁法」の開発

大手水産企業のニッスイは、持続可能な漁業の実現に向け、混獲削減技術の開発に積極的に取り組んでいます。

混獲とは、漁業において目的とする魚種以外の生物が意図せず網にかかってしまうことで、海洋生態系への影響や資源の浪費が問題視されています。

ニッスイが開発した「PSH漁法」は、漁具の網目の大きさを工夫することで、この混獲を減らす技術です。

水産資源の保護と漁業の効率化を両立させ、将来世代も豊かな海の恵みを享受できるよう、具体的な対策を進めています。

株式会社イノカ：スタートアップ企業が挑むマングローブ再生

スタートアップ企業の株式会社イノカは、マングローブ林の保全・活用を通じて、ブルーエコノミーに貢献しています。

マングローブ林は、高いCO₂吸収能力を持つ貴重なブルーカーボン生態系であり、生物多様性の宝庫でもあります。

イノカは、独自の「環境移送技術」を用いてマングローブ生態系を水槽内に精密に再現し、その「見える化」を実現。

これにより、企業が持つ技術や副産物を活用したマングローブの成長促進効果や、水質改善効果の実証研究を可能にしています。

日本発で世界の生物多様性保全とブルーエコノミーを牽引することを目指しています。

ブルーエコノミーの課題点は？

ブルーエコノミーの推進には大きな期待が寄せられる一方で、解決すべき課題も少なくありません。

例えば、洋上風力発電所の建設や海洋資源開発は、干潟や藻場といった貴重な海洋生態系への影響が懸念されます。

また、新たな海洋利用を進めるにあたっては、漁業関係者との利害調整の難しさも指摘されます。

実際、青森県の洋上風力計画では、マグロ漁業者が利害関係者として参加を求め、計画が頓挫した事例がありました。

さらに、新しい技術を導入するための初期コストの高さや、事業の採算性確保も大きな課題と言えるでしょう。

こうした課題を乗り越えるには、環境への影響を事前にしっかりと評価し、多様な関係者の意見を聞きながら、海域全体を統合的に管理していく視点が不可欠です。

ブルーエコノミー実現に向けて私たちができること

ブルーエコノミーの実現は、政府や企業の取り組みだけでは十分ではありません。ここでは、個人レベルでできる海洋保全の取り組みをご紹介します。

環境に配慮した消費行動と生活習慣を心がける

ブルーエコノミーを支えるためには、私たち一人ひとりが環境に配慮した選択をすることが重要です。

例えば、スーパーなどで水産物を購入する際には、MSC認証（海のエコラベル）やASC認証といったマークが付いた商品を選ぶと良いでしょう。

これらは、適切に管理された持続可能な漁業・養殖で生産された製品で、海洋生態系保全に取り組む水産業者を応援することにつながります。

また、海洋プラスチックごみを減らすためには、マイボトルやエコバッグを積極的に使い、使い捨てプラスチックをなるべく避けることも重要です。

こうした小さな工夫でも、多くの人が実践することで、貴重な海の生態系を守る大きな力となります。

実は電気の見直しも効果的！

毎日の生活に欠かせない電気も、実は選び方次第で海洋保全に貢献できることを知っていますか？

私たちがどんな電気を選ぶかで、地球温暖化や海への影響が大きく変わります。

例えば、石炭や石油などを使用する火力発電では、地球温暖化の原因となるCO₂が大量に排出されます。

一方で、太陽光や風力といった再生可能エネルギーでつくられる電気は、発電時にほとんどCO₂を排出しないため、環境への負荷が小さいのが特徴です。

実は、家庭から出るCO₂の約半分は、電気の使用によるものです。

環境に優しい再生可能エネルギー由来の電気を選ぶことは、地球温暖化の抑制、ひいてはブルーエコノミーを支えることにつながります。

エバーグリーンのエコな電気で海洋保全に貢献しよう！

土の上に置かれた電球の中で芽が育つ、再生可能エネルギーと環境保護の象徴

環境に優しい電力会社を選ぶなら『エバーグリーン』がおすすめです。

エバーグリーンは、国内有数のバイオマス発電事業者であるイーレックスと東京電力エナジーパートナーが、脱炭素社会の実現に向けて設立した共同出資会社です。

すべてのプランで再生可能エネルギー100％のエコな電気を提供しています。

切り替えるだけで家庭のCO₂排出量が実質ゼロに！

エバーグリーンのエコな電気に切り替える最大のメリットは、家庭の電気使用によるCO₂排出量を実質ゼロにできることです。

具体的には、一般的なファミリー世帯がエバーグリーンの電気に切り替えた場合、1ヶ月あたり約148kgものCO₂を削減できます。これは、なんと杉の木およそ11本分の植林効果に相当します。

※CO₂排出量は令和3年度全国平均係数（0.434kg-CO₂/kWh）をもとに計算
※植林効果は「森林の二酸化炭素吸収力」（関東森林管理局/林野庁）をもとに、杉の木1本当たりの年間CO₂吸収量を14kgとして計算

未来の豊かな海を守るために、ぜひエバーグリーンの環境に優しい電気をご検討ください。

エバーグリーンのホームページはこちら

環境に優しいユニークな電気プラン

エバーグリーンでは、環境への優しさに「安心」や「おトク」をプラスしたユニークなプランもご用意しています。

  • ライフスタイルプラン
    一定の電気使用量まで料金が定額になる「変動ゼロ」が魅力のプラン。毎月の電気代変動を気にせず安心して過ごしたい方におすすめです。
  • あるく・おトク・でんき
    歩数に応じて電気料金が安くなるプラン。健康維持と環境対策を両立しつつ、電気代もおトクになるのが嬉しいポイントです。
  • 保険でんき
    個人賠償責任保険と電気がセットになったプラン。電気料金を払うだけで、自転車事故など日常生活におけるさまざまなリスクをカバーできます。

各プランの詳細は、エバーグリーンの公式サイトをご覧ください。

エバーグリーンへの切り替え申し込みは、Webサイトからわずか5分程度で完了します。現在の電力会社への連絡もエバーグリーンが行うため、手間なく切り替えが可能です。

エコな電気への切り替えは、日常生活の中で無理なくできる環境貢献のひとつ。ぜひこの機会に、ご家庭の電気を見直しましょう。

エバーグリーンのホームページはこちら

持続可能で豊かな未来を、次世代へ

ブルーエコノミーは、海を守りながら経済的な豊かさも追求する、新しい経済のあり方です。

それは、海を資源として利用するだけでなく、海の健康を守ってその恵みを持続的に分かち合う、私たちと海との新しい関係性を築く試みとも言えるでしょう。

ブルーエコノミーを実現するためには、毎日使う電気を見直すことも効果的です。

持続可能で豊かな未来を次世代へ引き継ぐために、一人ひとりが環境を意識した行動を起こしましょう。

エバーグリーンのホームページはこちら

一覧に戻る

エバーグリーンは
環境に配慮した電気を
供給することで
皆さまの暮らしを支えます

  • Point
    1

    CO₂排出量が実質ゼロの電気

    実は、家庭から排出されるCO₂の約半数は電気の使用によるもの。エバーグリーンの電気をご利用いただくと、これを実質ゼロに抑えることができます！

  • Point
    2

    安心・安全の供給体制

    エバーグリーンは、再生可能エネルギーのリーディングカンパニーであるイーレックスと、東京電力エナジーパトナーの共同出資により創設した企業です！

  • Point
    3

    充実のサポート体制

    電気のトラブル時に迅速に駆け付ける「でんきレスキュー」 サービスなど、万が一の際もご安心いただけるサポート体制を整えています。

電気のご契約は
こちらをご覧ください

PAGE TOP

社会環境を脅かす気候変動の改善を促す脱炭素社会の実現に向けた取り組みについて、一緒に考えてみませんか

詳しく見る