大気汚染の原因とは？日本の現状や対策もわかりやすく解説

大気汚染の原因

大気汚染とは、有害物質によって地球上の空気が汚れてしまうことです。

大気が汚染されると、酸性雨や光化学スモッグなど、人間や動植物に対してさまざまな問題を引き起こします。

大気汚染の主な原因は、以下の2つです。

• 工場などから出る排ガス
• 自動車から出る排ガス

さらに、排出された物質が大気中で変化し、新たな汚染物質になるケースもあります。それぞれ詳しく見ていきましょう。

工場などから出る排出ガス

ひとつ目の原因は、工場などが生産活動を行う際に排出される大気汚染物質です。

日本では、1960年代〜1980年代の高度経済成長期に、二酸化硫黄などの大量の化学物質が工場から排出されました。

その結果、工場が集中する工業地帯を中心に、著しい大気汚染が発生しました。

現在は大気汚染防止法により、ばい煙（硫黄酸化物・ばいじん・有害物質5種）や粉じんの排出が規制されています。

自動車から出る排出ガス

2つ目の原因は、物流や人の移動に使う自動車から排出されるガスです。

特にディーゼル車から排出される二酸化窒素や浮遊粒子状物質は、大都市を中心に大きな問題となりました。

そのため日本では、自動車から排出される窒素酸化物と粒子状物質を減らす規制が進められてきました。

大気中で生まれる二次生成粒子

3つ目は、排出された物質が大気中で変化して生まれる汚染物質です。

微小粒子状物質（PM2.5）には、発生源から直接粒子として排出される「一次粒子」があります。

これに加えて、排出されたときは気体でも、大気中で化学反応などによって粒子になる「二次生成粒子」も存在します。

硫黄酸化物や窒素酸化物は、大気中で硫酸や硝酸といった強い酸に変化し、酸性雨の原因にもなります。

目に見えるばい煙だけでなく、気体として排出される物質への対策も欠かせません。

大気汚染が健康や環境に与える影響

大気汚染は、私たちの健康にも、周囲の自然環境にもさまざまな影響を及ぼします。

ここでは、人の健康への影響と自然環境への影響に分けて見ていきましょう。

人の健康への影響

大気汚染物質のなかでも特に注目されているのが、微小粒子状物質（PM2.5）です。

PM2.5は粒径2.5μm以下と非常に小さく、呼吸器系の奥深くまで入りやすいため、人の健康に影響を及ぼすことが懸念されています。

また、光化学オキシダントの濃度が高くなると、目が痛む・かゆい・充血するといった症状が報告されています。

のどが痛む、いがらっぽい、咳が出るといった症状も多く挙げられており、注意が必要です。

2025年には16都府県で延べ47日の注意報等が発令され、1県で1人の被害届出がありました。

自然環境への影響

自然環境への代表的な影響として挙げられるのが、酸性雨です。

自動車や工場から排出される硫黄酸化物や窒素酸化物が大気中で強い酸に変わり、雨や霧などに溶け込みます。

雨が著しく酸性になると、森林を枯らしたり、川や沼、池などの魚やさまざまな生物が住めない環境になったりしてしまいます。

しかも、原因物質は発生源から500〜1,000kmも離れた地域まで運ばれ、国境を越えた広い地域にわたる現象となります。

日本における大気汚染の現状

日本の大気汚染は、多くの物質で環境基準の達成率が高い水準まで改善しています。

日本では、大気汚染防止法によって、都道府県および政令市で大気汚染の状況を常時監視しています。

また、環境省でもモニタリングを行い、測定結果を毎年発表しています。

2024年度末時点の測定局数は全国で1,724局で、内訳は一般局が1,353局、自排局が371局です。

ここでは、2024年度における測定結果を紹介します。

微小粒子状物質（PM2.5）

微小粒子状物質（PM2.5）は、環境基準の達成率・年平均値ともに良好な水準です。

※一般局：一般環境大気測定局
※自排局：自動車排出ガス測定局

環境基準達成率は、一般局で99.5%とわずかに下がったものの、自排局は100%を維持しています。

全測定局の年平均値は、一般局・自排局とも前年度より低下しており、改善がみられる状況です。

光化学オキシダント

光化学オキシダントは、環境基準の達成状況が依然として極めて低い水準です。

光化学オキシダント濃度の1時間の値が0.12ppm以上になり、かつ、気象条件からみてその状態が継続すると認められる場合、各都道府県から光化学オキシダント注意報が発令されます。

そのほかの大気汚染物質

二酸化窒素・浮遊粒子状物質・二酸化硫黄・一酸化炭素は、いずれもほぼすべての測定局で環境基準を達成しています。

日本で行われている大気汚染への対策

日本では、大気汚染対策としてさまざまな取り組みが行われています。

ここでは、主な対策として、以下の4点を紹介します。

• 大気汚染防止法
• 環境基本法
• 自動車NOx・PM法
• EST（環境的に持続可能な交通）

大気汚染防止法

大気汚染防止法は、1968年に制定された法律です。

その名の通り、大気汚染を防止し、国民の健康を保護するとともに生活環境を保全することを目的としています。

この法律では、工場や事業場などから排出・飛散する大気汚染物質を、物質の種類ごと、施設の種類・規模ごとに、排出基準などが定められています。

ばい煙や粉じんに加えて、揮発性有機化合物（VOC）の排出抑制や有害大気汚染物質対策も進められています。

環境基本法

環境基本法は、環境の分野についての国の政策の基本的な方向を示す法律です。

1967年に制定された「公害対策基本法」を発展的に継承する形で、1993年11月に公布・施行されました。

この法律をもとに、二酸化窒素やPM2.5など10の物質について、大気汚染に係る環境基準が定められています。

例えば二酸化窒素であれば、「1時間値の1日平均値が0.04ppmから0.06ppmまでのゾーン内又はそれ以下であること。」とされています。

この環境基準を達成することを目標にして、先ほど紹介した大気汚染防止法で規制を実施しているという位置づけです。

自動車NOx・PM法

自動車NOx・PM法は、自動車の交通が特に集中する地域を対象とした特別措置法です。

ディーゼル自動車に特別の排出ガス規制などを行い、大気環境基準の確保を図ることを目的としています。

対象地域には、埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県・愛知県・三重県・大阪府・兵庫県内の276市区町村が指定されています。

対策地域では特別の排出基準が定められ、基準に適合しない車は猶予期間を過ぎると登録ができないよう規制されています。

EST（環境的に持続可能な交通）

EST（環境的に持続可能な交通）は、長期的な視野で環境面から持続可能な交通を踏まえ、交通・環境政策を策定・実施する取り組みです。

OECDが提案し、環境意識の高い欧州を中心に取り組まれてきましたが、日本にも取り入れられました。

日本では、これまでに21地域をESTモデル地域として選定し、次世代型路面電車システム（LRT）の整備や公共交通機関の利用促進などが行われています。

個人でできる大気汚染対策

大気汚染を減らすために、私たちにもできることがたくさんあります。ここでは、誰でも簡単に始められる4つの対策を紹介します。

できるだけ車の使用を減らす

まず1つ目は、できるだけ車の使用を減らすことです。

車は排気ガスを出して、空気を汚してしまいます。そこで、近くのお店などに行くときは、歩いたり自転車を使ったりしてみましょう。徒歩や自転車の利用は良い運動にもなり、体の健康にとってもプラスです。

少し遠いところに行くときは、バスや電車を利用するのもいい選択です。大勢の人を一度に運べるバスや電車を利用すれば、一人ひとりが自家用車で移動するよりも、排出される一人当たりの大気汚染物質の量は少なくなります。

節電する

2つ目は、節電です。

電気をつくるときに、発電所から大気汚染の原因物質が出ることがあります。そのため、電気の使用量を減らすことも、大気汚染対策になります。

使っていない部屋の電気をこまめに消したり、テレビを見ていないときは電源を切ったりするなど、できることから取り組んでみましょう。

ごみを減らす

3つ目は、ごみを減らすことです。

ごみを燃やすと、煙が出て空気が汚れてしまいます。

そこで、まずは物を大切に使って、ごみを出さないようにしましょう。例えば、物が壊れたら、すぐに捨てずに直して使うことができないか考えてみましょう。

買い物に行くときは、エコバッグを持っていって、レジ袋をもらわないようにするのも良い方法です。また、ペットボトルや缶、紙などは、きちんと分別して資源ごみに出すことで、燃やすごみを減らすことができます。

再生可能エネルギーの電気に切り替える

4つ目は、再生可能エネルギー由来の電気に切り替えることです。

再生可能エネルギーとは、太陽光や風力、バイオマスなどを用いて発電されるエネルギーのことです。

2016年から始まった電力自由化により、今ではさまざまな電力会社から、自由に電力会社を選べるようになりました。

再エネ100%の電気プランへの切り替えは、今すぐできるエコな行動のひとつです。

毎日の暮らし方を大きく変えなくても、契約先を見直すだけで環境への負荷を減らせます。節電やごみ削減と合わせて、ぜひ検討してみましょう。

大気汚染以外にも深刻化している環境問題がある

大気汚染以外にも、深刻化している環境問題が存在します。

例えば、以下のような問題が挙げられます。

• 地球温暖化
• 海洋汚染
• 土壌汚染

地球温暖化

地球温暖化によって、世界の平均気温は上昇を続けています。

気象庁によると、世界の年平均気温は長期的に100年あたり0.79℃の割合で上昇しています。

2025年の世界の年平均気温は基準値より0.48℃高く、1891年の統計開始以降で3番目に高い値となりました。

特に1990年代半ば以降、高温となる年が多くなっています。

海洋汚染

海洋汚染は、文字通り、海が汚染されることを言います。

現在、人間が出したごみや排水などが原因となって、世界中の海で汚染が起きています。

特に問題となっているのが、プラスチックごみです。

プラスチックは生ゴミなどとは違い、自然には分解されません。

外部からの衝撃などで小さくなることはあっても、完全にはなくならず、数百年も消えずに存在し続けることもあると言われています。

そのため、ごみとして海などに流れ出ると、そのまま溜まり続けてしまいます。

土壌汚染

土壌汚染は、人間の活動によって排出された有害な物質が土に蓄積されている状態を指します。

土壌が汚染されると、人間への影響はもちろん、地域の生態系を大きく乱し、動植物が生きていけなくなってしまう場合もあります。

土壌汚染の原因となる有害物質には、水中や大気中とは違って移動しにくい性質があり、土の中に長い時間とどまりやすいのが特徴です。

汚染された土は、有害物質が排出されなくなったとしても、すぐに状況が改善されるわけではなく、汚染が長い間続きます。

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大気汚染のことを正しく理解して地球に優しい選択をしよう

今回は、大気汚染の原因や健康・環境への影響、日本の現状と対策についてご紹介しました。

大気汚染の主な原因は工場や自動車から出る排出ガスで、国や企業などの取り組みによって、状況は少しずつ改善してきています。

一方で、光化学オキシダントのように環境基準の達成状況が極めて低い水準にとどまる項目もあり、課題はまだ残されています。

自家用車の代わりに公共交通機関を利用する、節電する、ごみを減らすなど、個人でも取り組めることはたくさんあります。

そして、再生可能エネルギー100%の電気に切り替えることも、今すぐできるエコな行動のひとつです。

基本料金0円のスマートゼロプランなら、環境への配慮と毎月の電気代の見直しを同時に進められます。できることからぜひ実践してみましょう。

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大気汚染の原因についてのよくある質問（Q&A）

Q. 大気汚染の主な原因は何ですか？

大気汚染の主な原因は、工場などから出る排出ガスと、自動車から出る排出ガスの2つです。日本では1960年代〜1980年代の高度経済成長期に工場から排出された二酸化硫黄などが問題となり、その後は大都市を中心に、ディーゼル車から排出される二酸化窒素や浮遊粒子状物質が課題となりました。

また、排出されたときは気体でも、大気中で化学反応などによって粒子になる二次生成粒子もあります。

Q. 日本の大気汚染は現在どのような状況ですか？

環境省の測定結果によると、2024年度の環境基準達成率は、二酸化窒素・浮遊粒子状物質・一酸化炭素が一般局・自排局とも100%、PM2.5が一般局で99.5%・自排局で100%と高い水準です。一方、光化学オキシダントは一般局・自排局とも0%で、達成状況は依然として極めて低い水準にとどまっています。

Q. 大気汚染は健康にどのような影響を与えますか？

PM2.5は粒径2.5μm以下と非常に小さく、呼吸器系の奥深くまで入りやすいため、人の健康に影響を及ぼすことが懸念されています。また、光化学オキシダントの濃度が高くなると、目の痛みやかゆみ、のどの痛みや咳といった症状が報告されており、2025年には16都府県で延べ47日の注意報等が発令されました。

Q. 個人でできる大気汚染対策には何がありますか？

できるだけ車の使用を減らして徒歩や自転車、公共交通機関を利用すること、こまめに電気を消して節電すること、物を大切に使ってごみを減らすことなどが挙げられます。さらに、再生可能エネルギー由来の電気に切り替えることも、今すぐ始められる対策のひとつです。

Q. 電気の切り替えで環境に貢献できますか？

再生可能エネルギー100%の電気に切り替えると、ご家庭の電気使用に伴うCO₂排出量を実質ゼロにできます。エバーグリーンはすべてのプランで再エネ100%のエコな電気を提供しているため、切り替えるだけで環境負荷を減らせます。基本料金0円のスマートゼロプランなら、環境への配慮と毎月の電気代の見直しを同時に進められるのでおすすめです。

出典：

• 独立行政法人 環境再生保全機構｜大気汚染の原因
• 独立行政法人 環境再生保全機構｜大気汚染物質の種類
• 独立行政法人 環境再生保全機構｜どのようなことが起きるか：酸性雨（さんせいう）
• 独立行政法人 環境再生保全機構｜自動車NOx・PM法
• 独立行政法人 環境再生保全機構｜環境基本法の制定（1993年）
• 環境省｜令和６年度　大気汚染状況について
• 環境省｜令和５年度　大気汚染状況について
• 環境省｜令和７年光化学大気汚染の概要　－注意報等発令状況、被害届出状況－
• 環境省｜大気汚染防止法の概要（固定発生源）
• 環境省｜自動車NOx・PM法について
• 国土交通省｜環境的に持続可能な交通（EST）
• 東京都環境局｜大気汚染環境基準
• 東京都環境局｜微小粒子状物質（PM2.5）対策
• e-Gov法令検索｜環境基本法
• 気象庁｜世界の年平均気温