【目次】
温室効果ガスとは
温室効果ガスとは、大気中に含まれる二酸化炭素やメタンなどのガスの総称です。
温室効果ガスには、太陽から放出される熱を地球に閉じ込めて、地表を温める働きがあります。
この働きにより、地球の平均気温は約14℃に保たれています。
もし温室効果ガスがなくなるとどうなると思いますか？
気象庁によると、温室効果ガスがなくなった場合、地球の表面温度は-19℃になるとされています。
地球温暖化の原因として悪いものであると捉えられがちな温室効果ガスですが、実は地球にはなくてはならないものです。
温室効果ガスの種類
温室効果ガスとして有名なのは二酸化炭素ですが、そのほかにもいくつか種類があります。
「地球温暖化対策の推進に関する法律」で定められている温室効果ガスは、以下の7つです。
- 二酸化炭素
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メタン
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一酸化二窒素
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ハイドロフルオロカーボンのうち政令で定めるもの
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パーフルオロカーボンのうち政令で定めるもの
-
六ふっ化硫黄
- 三ふっ化窒素
それぞれの特徴を見てみましょう。
二酸化炭素
二酸化炭素は、炭素原子1個に対して、酸素原子が2個結びついた物質です。
炭酸ガスと呼ばれており、炭酸飲料やドライアイス、ビールなどに使われています。
石炭や石油などの化石燃料や木、プラスチックなどを燃やすと、二酸化炭素が発生します。
メタン
メタンは炭素原子1個に対して、水素原子が4個結びついた物質です。
天然ガスの主成分であり、都市ガスに使われています。また水素やメタノールの原料にもなっています。
メタンの発生源には以下のようなものがあります。
- 天然ガスの採掘
- 水田
- 家畜のゲップ、糞尿
IPCC第6次評価報告書（AR6）によると、メタンは二酸化炭素の約27～29.8倍の温室効果があります（100年値）。
一酸化二窒素
一酸化二窒素は、窒素原子2個に対して、酸素原子が1個結びついた物質です。
身近なものでは、全身麻酔等の際に使う笑気ガスとして使われています。
窒素肥料の使用や製品製造などの工業活動によって発生し、IPCC第6次評価報告書（AR6）によると、二酸化炭素の273倍の温室効果を持っているとされています（100年値）。
代替フロン類（ハイドロフルオロカーボン、パーフルオロカーボン、六ふっ化硫黄、三ふっ化窒素）
フロンは「フルオロカーボン」の通称で、炭素とフッ素が結びついた物質です。
もともとは自然界に存在しない物質であり、冷蔵庫やエアコンなどの冷媒用に開発され、1960年代以降、大量に使われていました。
しかしフロンはオゾン層を破壊する物質ということが判明し、主なフロンは1997年から生産が禁止されています。
その代わりに登場したのが、ハイドロフルオロカーボンやパーフルオロカーボンなどの代替フロンと呼ばれるものです。
代替フロンはオゾン層を破壊しないものの、二酸化炭素の数百～数万倍の温室効果があります。
排出量がもっとも多い温室効果ガスは？
温室効果ガスとして上記の7種類のガスが定められていますが、大気に排出されている量はそれぞれ異なります。
IPCC第6次評価報告書（AR6）によると、2019年における人為起源の温室効果ガスの排出割合（二酸化炭素換算）はおおむね以下の通りです。
- 二酸化炭素：約76%
- メタン：約18%
- 一酸化二窒素：約4.5%
- フロン類：約2.3%
上記の通り、排出量がもっとも多いのは二酸化炭素です。気象庁によれば、現在、人為的な二酸化炭素排出量のうち約8割〜9割が化石燃料の燃焼などによるものとされます。
そのため、工業化が進んでいる先進国や新興国が、世界的に二酸化炭素排出の大きな割合を占めています。
ちなみに2022年の日本の二酸化炭素排出量は世界で見ると2.9%です。これは中国、アメリカ、インド、ロシアに次いで5番目に多い結果です。
温室効果ガスが環境へ与える影響
温室効果ガスが増えすぎると、地球から逃げていくはずの熱が放出されずに地表に溜まりすぎてしまい、気温が上昇します。
地球の気温が上がることを地球温暖化と言いますが、その結果、異常気象が発生しやすくなるなど気候変動につながります。
また気温の上昇は生態系にも影響を及ぼします。
たとえば気温が高くなることで蚊の生息域が広がり、それによりマラリア熱などの感染症にかかる人が増えてしまうかもしれません。
温室効果ガスを削減するための世界と日本の取り組み
温室効果ガスの削減は世界全体の課題となっており、各国それぞれが解決に向けて取り組んでいます。
ここでは世界と日本の温室効果ガス削減目標と取り組みをそれぞれ見ていきましょう。
世界の目標と取り組み
温室効果ガスを削減するために、世界の主要国が掲げている目標と取り組みの例は以下のとおりです。
| 国 | 2030年までの温室効果ガス削減目標 | 2050年までの温室効果ガス削減目標 | 2050年までの取り組み例 |
|---|---|---|---|
| ドイツ | 55%削減(1990年比) | 80～95%削減(1990年比) |
|
| フランス | 40％削減(1990年比) | 75%削減(1990年比) |
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| イギリス | 68%の削減(1990年比) | 80%以上削減(1990年比) |
|
| カナダ | 40～45%削減(2005年比) | 80%削減(2005年比) |
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| アメリカ | 二酸化炭素排出量を50〜52%削減(2005年比) | 温室効果ガスを80%以上削減(2005年比) |
|
(出典：環境省｜各国の長期戦略の概要について)
日本の目標と取り組み
2020年10月に行われた所信表明演説で、菅総理が「2050年カーボンニュートラル宣言」をしました。
これは2050年までに、温室効果ガスの排出を実質的にゼロにするという内容です。
しかし、温室効果ガスの排出を完全になくすのは現実的に難しい部分があります。そこで、温室効果ガスの吸収・除去量を、排出量から差し引いた合計をゼロにすることで、温室効果ガスの排出を実質的にゼロとするカーボンニュートラルという考え方が取り入れられています。
また日本では、2025年2月に新たな「国が決定する貢献（NDC）」を国連気候変動枠組条約事務局に提出し、次のような目標を掲げています。
- 2030年度に2013年度比で温室効果ガスの排出量を46%削減（さらに50%の高みに向けて挑戦）
- 2035年度に2013年度比で60%削減
- 2040年度に2013年度比で73%削減
- 再生可能エネルギー、循環可能な資源の有効利用を徹底する
こうした取り組みの成果として、2023年度の日本の温室効果ガス排出量は約10億1,700万トン（CO₂換算）となり、2013年度比で27.1%の減少と、過去最低値を更新しています。
温室効果ガスを減らすために私たちが家庭でできること
温室効果ガスを減らすためには、国の施策だけでなく、家庭での取り組みも重要です。
全国地球温暖化防止活動推進センターによると、2024年度に家庭から出された二酸化炭素の割合は、下記が上位を占めています。
- 電気：46.5%
- ガソリン：24.9%
- 都市ガス：9.3%
つまり家庭の二酸化炭素排出量を削減する際には、上記3つの使い方を見直すことが効果的です。
ここでは電気、ガソリン（車）、ガスの使い方を見直して二酸化炭素の排出を減らすヒントをご紹介します。
電気の使い方を見直す
電気の使用による温室効果ガスの排出量を減らすためには、節電を意識することが大切です。
東京都の2019年度の調査によると、家庭の機器別の消費電力は、照明器具、冷蔵庫、エアコン、テレビの順に多く、この4つで家庭全体の60.2%を占めています。
これらの使い方を見直して、節電を心掛けましょう。具体的な方法としては、以下のようなものがあります。
- テレビをつけっぱなしにしない
- 必要のない照明はこまめに消す
- 高効率蛍光灯やLED照明に交換する
- 冷房時の室温は28℃以上、暖房時の室温は20℃以下で過ごすことを心がけ、エアコンを過度に使用しない
- 使わない家電は主電源を切る
- できるだけひとつの部屋に集まる
さらに、節電に加えてもうひとつ効果的な方法があります。それが、電力会社を再生可能エネルギー100%の電力に切り替えることです。使う量を減らすだけでなく、使う電気そのものを「環境に優しいもの」に変えることで、家庭のCO₂排出量を大幅に削減できます。
ガソリン（車）の使い方を見直す
車の使い方を見直すことでも、温室効果ガスの削減に繋がります。具体的な方法としては、以下のようなものがあります。
- 急発進や急加速、急ブレーキをしない
- アイドリングストップをする
- 定期的に点検や整備をする
- 徒歩や自転車、公共交通機関を利用し、できるだけ車を使わないようにする
ガスの使い方を見直す
家庭の中でガスを使うのは、主にお風呂とガスコンロです。お湯を沸かす量を減らしたり、ガスコンロの使い方を見直して、ガスを使う量を節約しましょう。
具体的な方法としては、以下のようなものがあります。
- 電子レンジを活用する
- ガスコンロの火力を調節して、鍋底からはみ出さないようにする
- シャワーのお湯を出しっぱなしにしない
- 浴槽に溜めるお湯の量を減らす
- 間隔を開けずに続けて入浴する
環境にも家計にも優しいエバーグリーンの再エネ電気
再生可能エネルギーを使用した電力会社に切り替えるのも、温室効果ガスを削減する方法のひとつです。
再生可能エネルギーとは、太陽光やバイオマスを使った、資源が枯渇しないエネルギーです。また温室効果ガスの排出がない（または増加させない）のも大きな特徴で、地球に優しいエネルギーとして注目を集めています。
環境に配慮した電気を使いたい方におすすめなのが、新電力の『エバーグリーン』です。
エバーグリーンは、国内有数のバイオマス発電事業者であるイーレックスと東京電力エナジーパートナーの共同出資により設立された電力会社で、累計契約件数は19万件を突破しています（2025年9月末時点）。
すべてのプランで再生可能エネルギー100%のエコな電気を提供しており、ご家庭の電気使用にともなうCO₂排出量を実質ゼロにできます。
エバーグリーンならCO₂排出量が実質ゼロに
ご家庭の電力会社をエバーグリーンに切り替えると、一般的なファミリー世帯では1ヶ月あたり約127kgものCO₂排出量を削減できます。これは、杉の木およそ9本分の植林効果に相当します。
※CO₂排出量は令和5年度全国平均係数（0.423kg-CO₂/kWh）をもとに計算
※植林効果は「森林の二酸化炭素吸収力」（関東森林管理局/林野庁）をもとに、杉の木1本当たりの年間CO₂吸収量を14kgとして計算
基本料金0円の「スマートゼロプラン」なら家計にも優しい
温室効果ガスの削減に取り組みたいけれど、電気代への影響が心配という方には、基本料金0円で再エネ100%の電気をお届けする『スマートゼロプラン』がおすすめです。
スマートゼロプランは、毎月の基本料金が0円のシンプルな料金体系です。実際に使った分だけお支払いいただく仕組みなので、旅行などで長期間不在にする月も、無駄な固定費がかかりません。また、料金単価が一律なので、電気をたくさん使うご家庭でも安心です。
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温室効果ガスを削減するためにできることから始めよう
温室効果ガスの排出量を減らすために、世界各国がそれぞれ目標を掲げ、その目標を達成するための取り組みを行っています。
日本でも、2050年までに温室効果ガスの排出を実質的にゼロにすることを目指し、さまざまな活動がスタートしています。2023年度の国内排出量はすでに2013年度比27.1%の削減を達成しており、着実に前進しています。
しかし温室効果ガスの削減には、国だけの努力では不十分です。私たち一人ひとりの行動が鍵を握っています。
特に、電力会社をエバーグリーンのような再エネ100%のプランに切り替えることは、今日からすぐにできる効果的なエコ行動のひとつです。
この機会にぜひ、エバーグリーンへの切り替えをご検討ください。
温室効果ガスについてのよくある質問（Q&A）
Q. 温室効果ガスとは何ですか？
温室効果ガスとは、大気中に含まれる二酸化炭素やメタンなどのガスの総称です。太陽から放出される熱を地球に閉じ込めて地表を温める働きがあり、この働きによって地球の平均気温は約14℃に保たれています。
Q. メタンや一酸化二窒素は二酸化炭素より温室効果が高いのですか？
はい、単位量あたりの温室効果は二酸化炭素より高いです。IPCC第6次評価報告書（AR6）の100年値によると、メタンは二酸化炭素の約27～29.8倍、一酸化二窒素は273倍の温室効果があります。ただし、大気中に排出されている量は二酸化炭素がもっとも多く（約76%）、地球温暖化への総合的な影響では二酸化炭素が最大です。
Q. 家庭でできるもっとも効果的な温室効果ガスの削減方法は何ですか？
家庭からのCO₂排出量でもっとも割合が大きいのは電気（46.5%）です。節電を実践するとともに、再生可能エネルギー100%の電力会社に切り替えることが特に効果的です。再生可能エネルギー100%の電気をお届けするエバーグリーンなら、切り替えるだけで家庭の電気使用によるCO₂排出量を実質ゼロにできます。
出典：
- 環境省｜フロン排出抑制法の概要
- 環境省｜各国の長期戦略の概要について
- e-Gov法令検索｜地球温暖化対策の推進に関する法律
- 国立環境研究所｜代替フロン・ノンフロン
- 全国地球温暖化防止活動推進センター｜データで見る温室効果ガス排出量(世界)
- 全国地球温暖化防止活動推進センター｜家庭からの二酸化炭素排出量(2024年度)
- 国立環境研究所｜2023年度の我が国の温室効果ガス排出量及び吸収量について
- 環境省 脱炭素ポータル｜日本の新たな温室効果ガス削減目標（NDC）とGX推進政策について
- IPCC｜AR6 Climate Change 2021: The Physical Science Basis
- IPCC｜AR6 Climate Change 2022: Mitigation of Climate Change
- 経済産業省｜IPCC第6次評価報告書 第3作業部会報告書 気候変動2022：気候変動の緩和 政策決定者向け要約（SPM）.
- 気象庁｜展示室３ 大気中二酸化炭素濃度の変動とその要因
- 環境省｜地球温暖化対策計画（令和７年２月18日閣議決定）
- 環境省｜2023年度の我が国の温室効果ガス排出量及び吸収量について